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フェリー[フェリー会社]用語集(た行)



交通機関に関する施設情報を検索できる「ユキサキナビ」が、フェリー[フェリー会社]に関する用語(た行)をご紹介します。あなたが知らない業界用語など、フェリー[フェリー会社]のことがよくわかる用語集をご活用下さい!

中距離フェリー

日本における中距離フェリーとは、旅客フェリーの内、片道の航路距離が100km以上、300km未満の航路に就航するフェリーのこと。日本では、300km以上の航路を航行するフェリーを長距離フェリー、100km未満の航路に就航するフェリーを短距離フェリーと分類する。津軽海峡航路と瀬戸内海の中の航路が中距離フェリーに属し、陸上輸送のバイパス的な役割を担っている。津軽海峡航路では、八戸と北海道の苫小牧間を就航。瀬戸内海航路は、近畿地方と四国地方、中国地方と四国地方、四国地方と九州地方を中心に結んでいる。しかし、本州と四国地方を結ぶ瀬戸大橋、明石海峡大橋、しまなみ海道が開通したことにより、減少した。

TEU

TEUとは、「twenty-foot equivalent unit」の略で、20ftコンテナを1単位として、主にコンテナ船の積載容量を表すときや、港湾が取り扱うことのできる貨物量を表す際に用いる単位。例えば20ftコンテナ1個なら1TEU、40ftコンテナ1個であれば2TEUとなる。なお、海上輸送に使用されるコンテナの大部分は、長さ20ftか40ftの2種類であり、40ftコンテナを1単位として換算する場合はFEU(forty-foot equivalent unit)という単位を用いる。1FEU=2TEUとして計算するが、特殊なケースを除いて通常はTEUを用いることが一般的。上海フェリーの国際フェリー「蘇州號」が貨物積載能力を130TEUと表示しているように、フェリーであっても、コンテナ輸送を主体とする場合はコンテナ数に換算して積載能力を示すことがある。

定員

船舶安全法において定義される旅客船とは、旅客定員が12人を超える、つまり13人以上の旅客定員を持つ船舶のこと。旅客定員とは、客室の面積ならびに容積を航行区域によって、1、2、3等の別により、客室が上甲板以上にあるか、上甲板の直下にあるか、第2甲板より下方にあるかなどの設備規定によって割り出される。ただし、船主、管理人、用船者、その他郵便官吏、医師や理髪人、銀行員など、船内に特定の室を持つ者は旅客とはみなされないため、旅客定員には含まれない。主な長距離フェリーの旅客定員は、新日本海フェリーの舞鶴、小樽間を就航する「はまなす」、「あかしあ」が746名。名古屋、仙台、苫小牧を結ぶ太平洋フェリーの「いしかり」が777名、「きそ」が768名、商船三井フェリーの大洗、苫小牧間で運航する「さんふらわあ ふらの」が590名などである。

定期検査

船舶の所有者が船舶を航行させる場合、船舶安全法に基づいて定期検査を受けることが義務付けられている。定期検査は、初めて船舶を航行させるときや、船舶検査証書の有効期間が終了したのち再度運航する際に受ける。検査に合格した船舶には船舶検査証書が与えられるが、その有効期間は航行区域や総トン数に応じて異なり、概ね5年または6年となっている。造船所のドックに入れて行なうことから、定期検査自体を「ドック」と呼ぶことも。車における車検のような仕組みだが、塗装なども行なうため、通常1週間近くかかる。なお、20t以上の客船の場合、定期検査を5年に1度受けることが通例。定期検査と定期検査の間に毎年受ける中間検査や、改造、修理などを行なったときに受ける臨時検査などもある。

手回り品

手回り品とは、海上運送法第9条第3項の規定に基づいて定められた標準運送約款において「旅客が自ら携帯又は同伴して船室に持ち込む物」と定められている。具体的にはひとつ目に、「3辺の長さの和が2メートル以下で、かつ、重量が30キログラム以下の物品」。2つ目に、「車いす(旅客が使用するものに限る。)」。3つ目に「身体障害者補助犬(身体障害者補助犬法(平成14年法律第49号)第2条に規定する盲導犬、介助犬及び聴導犬であって、同法第12条の規定による表示をしているものをいう。)及び同法附則第3条の規定により「介助犬」又は「聴導犬」と表示をしているもの」。なお、旅客は手回り品を2個のみ船室に持ち込むことができるが、重量の和が20kgを超える場合は追加料金がかかる。

特殊手荷物

特殊手荷物とは、海上運送法第9条第3項の規定に基づいて定められた標準運送約款において「旅客がその乗船区間について運送を委託する物」として、原動機付自転車や自転車、乳母車、荷車、人力で移動する軽車両などが挙げられる。なお、乗船する船舶の輸送力の範囲内において、1乗船当たり特殊手荷物を1個に限り、その運送契約の申込みに応じると示されている。特殊手荷物を輸送したい場合には、事前に各船舶会社などへ所定の運賃を支払い、これと引き換えに発行される特殊手荷物券を入手するのが通例。もし船長や船舶会社の係の承諾を得て運賃を支払わずに特殊荷物を乗船させた場合は、船内にて相応の運賃を申し受け、引き換えに補充特殊手荷物券を発行することもある。

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